新卒でPMOになれる？求人応募から内定、目指すメリット、入社後に活躍できる会社

PMO（プロジェクト・マネジメント・オフィス）は、プロジェクトの円滑な遂行を支援する重要な役割です。PMOへの需要は年々高まっていますが、新卒で就職するのは狭き門と言われています。しかし、きちんと準備を整えれば、新卒でもPMOという有望な職に内定を勝ち取ることは可能です。

本記事では、新卒でPMOを目指す学生のみなさんに向けて、求人の探し方から企業の選考、入社後に活躍が可能な具体的な会社までを徹底解説します。

PMOとはどのような仕事なのか、新卒にとってのメリットは何か、また、就活で具体的にどのような手順を踏めばよいのかを紹介していきます。

新卒入社で未経験からPMOになれる？
新卒募集の求人に応募してPMOになる方法
新卒採用からPMOを目指せる会社
新卒でPMOを目指すメリット

新卒入社で未経験からPMOになれる？

プロジェクト経験のない新卒がPMOになることは可能なのでしょうか。そして、PMOを新卒で募集する採用企業は限られており、就活での希望職種のなかで一般的に難しい部類に入ります。近年の就活生にコンサル人気が高まっており、類似職種であるPMOも高い競争率が予想されます。

また、PMOの仕事は、プロジェクト関係者全員との調整が必要です。学生時代に十分な対人経験やコミュニケーション能力を身につけられなかった場合、企業側から不安視される可能性があります。

しかしながら、インターンシップなどで実践的な経験を積み、企業の選考に合格するための徹底した対策を行うなど学生時代から着実に準備を重ね、企業に自身のPMOとしての資質を示せば、新卒でも内定を勝ち取れる可能性は十分にあります。狭き門ではありますが、真剣に取り組む価値はあるでしょう。

新卒募集の求人に応募してPMOになる方法

新卒でPMOになる方法として、確実なのはPMOの職種別採用を行う会社の求人に応募して、採用されることです。大規模なプロジェクト案件が多数ある会社は教育にも力をいれており、PMOの素養を持つ若手人材を積極的に採用しています。

新卒でPMOになるための具体的な手順について、以下で解説します。

新卒PMOの求人を募集する会社を探す

PMOの新卒採用を行っている主な企業は、大手メーカー、通信キャリア、SIer（システムインテグレーター）、コンサルティングファームなどです。それら企業の採用募集ページやリクルーター、就職情報サイトなどで、新卒採用の募集要項を確認しましょう。

職種別採用でPMOの募集人数は限られているため、志望企業を絞り込み過ぎないことが賢明です。求人票の募集要項には、求める学歴や資格、選考方法などが記載されています。

求められる学歴は主に経営学や工学分野で、情報処理や理系の専攻も有利に働きます。また、プロジェクト関連の専門資格を持っていると望ましいでしょう。

企業の魅力や雰囲気、キャリアパスなども重要なので、オフィス訪問やセミナーに参加し、リサーチを行うことをお勧めします。競合と差をつけるため、できるだけ早期から企業研究を始めましょう。

インターンシップでPMOの実務に触れる

実際の仕事内容を理解し、自身の適性を確かめるためにも、インターンシップは有効な機会となります。PMOインターンの募集は多くないですが、コンサルティング業界のインターンにPMOの業務が含まれていることがあります。

インターン中は、プロジェクト進捗会議への出席、要件定義や課題管理、リスク対応の補助などの業務を体験できるでしょう。OJTを通じてPMOの役割を学び、実践的な知識を身につけることができます。

同時に、企業文化や雰囲気、プロジェクトチームの人間関係なども実感できます。PMOは調整業務が中心なので、コミュニケーション能力が重要視されます。インターン期間中に、自身の対人スキルなども確かめましょう。

企業にとっても、インターンはPMO候補生の適性を見極める絶好の機会です。評価が良ければ、就職に有利に働くことがあります。

新卒採用の選考に合格する

新卒の採用選考では、筆記試験と面接が中心となります。各企業の求める人物像を理解し、アピールポイントを作っておく必要があります。

筆記試験は、SPI、一般常識、専門知識などが課されるでしょう。知識としてプロジェクトの基本を問われることもあるため、PMBOKなどで事前に学習しておきましょう。

また、ロジカル思考力や課題解決力なども試されます。事業に潜在する課題を発見し、解決策を見いだせる力が求められているためです。

面接では自己PRと仕事への意欲が聞かれます。学生時代にプロジェクト管理に関わった経験があれば具体例を挙げて説明しましょう。また、自身のコミュニケーション力や調整能力をアピールする必要があります。PMOはそうした対人スキルが重要視されるためです。

グループディスカッションも行われることがあり、主体性、リーダーシップ、協調性などが評価ポイントとなります。受験対策として、PMの知識だけでなく、そうした力も身につけておくことをおすすめします。

入社後、PMOとしての研修を受ける

選考を通過し内定を獲得できたら、次は入社後の研修に備えましょう。新卒全体の一括研修のあとに、PMOに特化した研修が用意されていることが多いです。

研修では、プロジェクト管理の基本的な知識やスキルを学びます。具体的には以下のようなカリキュラムが組まれています。

PMの役割と責任範囲
プロジェクト計画立案の手法
スケジューリングとタスク管理
リスク管理とイシュー対応
ステークホルダーマネジメント
プロジェクト管理ツールの使用
ドキュメンテーション方法
コミュニケーションスキル

一般的にはPMBOKに沿った内容が中心となり、プロジェクト管理の体系的な知識を習得できます。また、優れたPMOの実例や失敗事例の研修もあり、実践的な勘所を学べます。

研修期間は概ね1〜3ヶ月程度です。企業によってはPMの資格取得を義務付けられる場合もあります。基礎知識の定着を図った上で、実際のプロジェクトへの配属となります。

実際のプロジェクトに配属される

プロジェクトへの配属が決まれば、いよいよPMOとしての実務が始まります。最初は上級PMOやプロジェクトマネージャーのサポート業務から入り、OJTを通してスキルを磨いていきます。

具体的には以下のような業務を担当することになるでしょう。

プロジェクト計画書の作成
工程管理、進捗管理
課題管理、リスク管理
ステークホルダー調整
会議の設定とファシリテーション
ドキュメンテーションと報告業務

特に重要なのが、プロジェクトメンバーやステークホルダーとの綿密なコミュニケーションです。プロジェクト関係者全員とうまく関係を構築し、信頼関係を醸成することが求められます。

初心者からでも、徐々に業務の難易度を上げていき、経験を積めばPMOとしての実力が身につきます。2年程度でPMOとしての基本的なスキルは習得でき、将来的には上級PMOやプロジェクトマネージャーへのキャリアパスも開けてくるでしょう。

このように、新卒で入社してPMOになるまでの道のりには様々なステップがありますが、着実にスキルを高めていけば、プロジェクト遂行の中核を担う価値ある人材へと成長できます。学生時代からプロジェクト管理の仕事に関心を持ち、計画的にキャリア形成を図ることが成功のカギとなります。

新卒採用からPMOを目指せる会社

新卒入社でPMOになる方法として、総合職として入社後にPMO部門に配属されるパターンもあります。新卒採用の若手社員がPMOとして活躍する会社として、コンサルティングやシステム開発などのプロジェクトを請け負うベンダー企業があげられます。

また、大手企業では、システム開発プロジェクトや大規模なソリューション導入プロジェクトが多数あるため、ユーザー側で働くPMOの需要が高まっています。そのため、新卒採用からPMOとして配属されるケースが一定数見受けられます。

ただし、PMOは近年になって設置され始めた比較的新しい職種であるため、ユーザー企業での募集数自体は多くありません。また、中小企業やスタートアップでPMOを新卒採用しているところは少ないでしょう。

新卒採用からPMOを目指せる企業として、具体的には以下のような会社があります。

コンサルティングファーム

アクセンチュア

アクセンチュアは、世界的なコンサルティング会社であり、戦略、デジタル、テクノロジー、オペレーション、アウトソーシングのサービスを提供しています。1989年に設立され、世界中に拠点を持ち、50万人以上の従業員を擁しています。アクセンチュアは、クライアント企業がデジタルトランスフォーメーションを実現し、ビジネスの競争力を向上させるための戦略立案や実行支援を行っています。そして、人工知能（AI）、クラウド、セキュリティ、データ分析などの最先端技術を活用したソリューションを提供し、クライアントのビジネス価値の最大化を目指しています。

PwCコンサルティング

PwCコンサルティングは、世界最大級のプロフェッショナルサービスネットワークの一部であり、戦略、経営、リスク管理、デジタル変革などのコンサルティングサービスを提供しています。PwCは1883年に設立され、現在は157カ国で展開しており、36万人以上のプロフェッショナルが所属しています。PwCコンサルティングは、クライアント企業が複雑なビジネス課題に対処し、持続可能な成長を実現するための支援を行っています。また、業界特化型の専門知識を持つチームが、さまざまな業界におけるクライアントのニーズに対応しています。

日立コンサルティング

日立コンサルティングは、日立製作所のグループ会社であり、経営コンサルティングおよびITコンサルティングを提供しています。日立コンサルティングは、企業の経営戦略策定や業務プロセス改善、デジタルトランスフォーメーション支援など、幅広いコンサルティングサービスを展開しています。同社は、日立グループの豊富な技術力と業界知識を活かし、クライアント企業のビジネス課題を解決するための実践的なソリューションを提供しています。また、持続可能な社会の実現を目指し、環境・社会・ガバナンス（ESG）に配慮したコンサルティングサービスも重視しています。

IBM

IBM（International Business Machines Corporation）は、テクノロジーとコンサルティングのグローバルリーダーです。1911年に設立され、現在は約170カ国に展開しています。IBMは、クラウドコンピューティング、人工知能（AI）、ブロックチェーン、量子コンピューティングなどの最先端技術を活用したソリューションを提供しています。また、IBMコンサルティングは、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援し、業務効率化やイノベーションの推進を図ります。さらに、IBMのWatsonをはじめとするAI技術を活用したデータ分析サービスは、多くの企業に競争優位をもたらしています。

SIer（システムインテグレーター）

富士通

富士通は、日本を代表するシステムインテグレーターであり、ICT（情報通信技術）サービスを提供しています。1935年に設立され、現在は世界中で約130カ国に展開しています。富士通は、クラウドサービス、データセンター運営、ネットワークソリューション、セキュリティソリューションなど、多岐にわたるICTサービスを提供し、クライアントのビジネス課題を解決しています。また、人工知能（AI）やIoT（モノのインターネット）技術を活用したソリューションも展開しており、デジタルトランスフォーメーションの推進に力を入れています。さらに、富士通は持続可能な社会の実現に向けた取り組みも重視しています。

NTTデータ

NTTデータは、日本最大のシステムインテグレーターであり、グローバルなITサービスプロバイダーです。1988年に設立され、現在は約50カ国に展開しています。NTTデータは、システム開発、インフラ構築、アウトソーシング、コンサルティングなど、幅広いITサービスを提供しています。また、金融、医療、公共、製造など、さまざまな業界に特化したソリューションを展開しています。NTTデータは、クライアントのビジネスニーズに応じたカスタマイズソリューションを提供し、業務効率化や競争力強化を支援しています。さらに、デジタルトランスフォーメーションの推進にも注力しています。

野村総合研究所

野村総合研究所（NRI）は、日本の大手シンクタンクおよびシステムインテグレーターであり、経営コンサルティングやシステムソリューションを提供しています。1965年に設立され、現在は日本国内外で展開しています。NRIは、経営戦略、業務改革、IT戦略など、幅広いコンサルティングサービスを提供し、クライアント企業の競争力向上を支援しています。また、金融、流通、製造、公共など、さまざまな業界に特化したシステム開発・導入サービスも展開しています。NRIは、先進技術を活用したイノベーション創出にも力を入れており、デジタルトランスフォーメーションの推進を支援しています。

BIPROGY

BIPROGY（旧社名：日本ユニシス）は、日本のシステムインテグレーターであり、ITサービスおよびコンサルティングを提供しています。1958年に設立され、現在は多岐にわたる業界で事業を展開しています。BIPROGYは、システム開発、クラウドサービス、データ分析、セキュリティソリューションなど、多様なITサービスを提供し、クライアントのビジネス課題を解決します。また、金融、流通、製造、公共などの業界特化型ソリューションを提供し、業界特有のニーズに対応しています。BIPROGYは、デジタルトランスフォーメーションの推進や持続可能な社会の実現にも注力しています。

総合電機メーカー

日立製作所

日立製作所は、日本を代表する総合電機メーカーであり、エネルギー、インフラ、情報通信システムなど、幅広い分野で事業を展開しています。1910年に設立され、現在はグローバルに展開しています。日立製作所は、社会イノベーション事業に注力し、スマートシティ、IoT、人工知能（AI）などの先進技術を活用したソリューションを提供しています。また、エネルギー効率の向上や環境負荷の低減を目指した技術開発にも力を入れており、持続可能な社会の実現を目指しています。日立製作所は、多様な分野での技術革新と社会課題の解決に貢献しています。

東芝

東芝は、日本の総合電機メーカーであり、エネルギー、インフラ、電子デバイス、デジタルソリューションなど、幅広い事業を展開しています。1875年に設立され、長い歴史とともにグローバルに事業を展開しています。東芝は、再生可能エネルギー、スマートグリッド、デジタルヘルスケアなどの分野で先進技術を活用したソリューションを提供し、持続可能な社会の実現を目指しています。また、半導体やストレージ製品などの電子デバイス事業でも高い技術力を持ち、世界中の顧客に提供しています。東芝は、技術革新と社会課題の解決に積極的に取り組んでいます。

三菱電機

三菱電機は、日本の総合電機メーカーであり、エレクトロニクス、エネルギー、インフラ、通信、産業オートメーションなど、幅広い分野で事業を展開しています。1921年に設立され、現在はグローバルに展開しています。三菱電機は、環境負荷の低減とエネルギー効率の向上を目指した技術開発に力を入れており、持続可能な社会の実現に貢献しています。また、人工知能（AI）、IoT、ビッグデータ解析などの先進技術を活用したソリューションを提供し、デジタルトランスフォーメーションの推進を支援しています。三菱電機は、多様な分野での技術革新と社会課題の解決に取り組んでいます。

NEC

NEC（日本電気株式会社）は、日本の総合電機メーカーであり、情報通信技術（ICT）、ネットワークソリューション、エンタープライズソリューション、公共システムなど、幅広い分野で事業を展開しています。1899年に設立され、現在はグローバルに展開しています。NECは、クラウドコンピューティング、人工知能（AI）、セキュリティソリューションなどの先進技術を活用し、クライアント企業や公共機関の課題解決を支援しています。また、NECは、持続可能な社会の実現を目指し、環境・社会・ガバナンス（ESG）に配慮した事業運営を行っています。NECは、技術革新と社会貢献に注力しています。

通信キャリア

NTTドコモ

NTTドコモは、日本最大の通信キャリアであり、移動通信サービス、インターネット接続サービス、モバイルデバイスの提供など、多岐にわたる事業を展開しています。1991年に設立され、NTTグループの一員として、国内外で事業を展開しています。NTTドコモは、5G通信技術の普及と高度化に力を入れており、高速・大容量通信を活用した新しいサービスの提供に注力しています。また、IoT（モノのインターネット）やスマートシティなどの先進技術を活用したソリューションを提供し、社会課題の解決と新たな価値の創出を目指しています。NTTドコモは、通信技術の革新と社会貢献に取り組んでいます。

KDDI

KDDIは、日本の大手通信キャリアであり、auブランドで知られる移動通信サービスを提供しています。2000年に設立され、現在は国内外で事業を展開しています。KDDIは、5G通信技術の導入を推進し、高速・大容量通信を活用した新しいサービスの提供に力を入れています。また、IoT（モノのインターネット）、クラウドサービス、スマートシティなどの分野で先進技術を活用したソリューションを提供し、企業や自治体のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。KDDIは、持続可能な社会の実現を目指し、環境・社会・ガバナンス（ESG）に配慮した事業運営を行っています。

ソフトバンク

ソフトバンクは、日本の大手通信キャリアであり、移動通信サービス、インターネット接続サービス、デジタルコンテンツの提供など、多岐にわたる事業を展開しています。1986年に設立され、現在は国内外で事業を展開しています。ソフトバンクは、5G通信技術の普及と高度化を推進し、高速・大容量通信を活用した新しいサービスの提供に注力しています。また、人工知能（AI）、IoT（モノのインターネット）、ロボティクスなどの先進技術を活用したソリューションを提供し、企業や個人の生活を豊かにすることを目指しています。ソフトバンクは、技術革新と社会貢献に取り組んでいます。

新卒PMOを採用している企業の多くは、経営システムや情報工学を学んだ学生、またはプロジェクト関連の資格を持つ学生を対象に選考を行っています。関連する学問や資格取得が有利に働く傾向にあります。

PMOに関心のある学生は、インターンシップなどを通じて早期からキャリア形成を意識する必要があるでしょう。